住宅ローンの相談はいつ誰にする？相談先の選び方や注意点をご紹介！

「住宅ローンって、いつ誰に相談すればいいの」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか？住宅ローンを相談できる窓口は複数ありますが、窓口によって特徴が異なります。そのため、住宅ローンの相談は相談したい内容によって相談先を選ぶことが大切です。そこで今回は、相談先の選び方や注意点について解説します。

住宅ローンの相談は誰にいつするべき？

住宅ローンは、自分の収入やライフスタイルに合った商品を選ばないと、返済が大きな負担となってしまいます。そのため、住宅ローンを組むときは、専門家に相談するのがおすすめです。一般的に住宅ローンの相談ができるのは「銀行」や「住宅金融支援機構」「不動産会社・住宅メーカー」「ファイナンシャルプランナー」になります。

いつ相談するかというタイミングについては、住宅を購入したときではなく、住宅を購入する前がベストです。購入する住宅を決めた後で相談すると、その住宅を購入するために無理のある返済計画になる可能性があります。

最悪の場合、購入を希望する住宅では住宅ローンの審査がとおらず、また一から住宅を探すことになりかねません。住宅を購入する前に相談しておけば、ライフスタイルや人生設計なども含めて無理なく返済できる住宅ローンが選べるでしょう。

住宅ローンの相談窓口の種類と選び方

住宅ローンを相談できる窓口は複数ありますが、窓口によっても特徴は異なるものです。ここでは、相談窓口の種類とそれぞれの特徴について解説します。

銀行

銀行では、その銀行が提供している住宅ローンに関する相談ができます。銀行が提供する住宅ローンついて詳しく聞けるだけでなく、実際にどれだけの借入額で住宅ローン組めるかも確認できるのです。さらに、住宅ローンの契約や借り換え、返済条件の変更など、さまざまな相談ができます。しかも、銀行では住宅ローンの相談は無料です。

また、多くの銀行では通常の相談窓口のほか、定期的に住宅ローン相談会を開催しています。土日や祝日に住宅ローン相談会を行っている銀行もあるので、平日は忙しくてなかなか相談に行けないという方にもおすすめです。ただし、銀行ではほかの金融機関が提供する住宅ローンについては詳しく聞けない可能性もあるので気をつけましょう。

住宅金融支援機構

住宅金融支援機構では、全期間固定金利のフラット35など顧客に応じた住宅ローンを提案してくれるほか、利用できる補助金についても紹介しています。住宅金融支援機構の相談窓口は対面だけでなく、フリーダイヤルも用意されているので土日でも電話相談が可能です。加えて、住宅ローンの相談料金も基本的に無料となっています。

しかし、住宅金融支援機構の相談窓口は都市部が中心で、すべての都道府県にあるわけではないので注意が必要です。住宅金融支援機構で相談する際は、事前に窓口の場所を確認しておきましょう。

不動産会社や住宅メーカー

不動産会社や住宅メーカーでも住宅ローンの相談ができます。不動産会社や住宅メーカーでは普段から住宅売買などの実務を行っているため、住宅ローンについて知識が豊富な社員が多く、ファイナンシャルプランナーや住宅ローンのアドバイザーなどの有資格者もいます。そのため、さまざまな住宅ローン商品から手続きの流れまで詳しく教えてもらえるのです。

しかし、会社によっては自分の店舗で契約している金融商品しか知らない場合もあるので、不動産会社や住宅メーカーで相談する際には有資格者の有無も確認しておきましょう。

ファイナンシャルプランナー（FP）

ファイナンシャルプランナー（FP）とは、さまざまなお金の相談に応じているお金の専門家です。FPに相談すれば、顧客の家計の状態を把握した上で、好条件な住宅ローンや現実的な返済プランを提案してくれます。

もちろん、税金や資産運用など住宅ローン以外のお金の相談もできます。ただし、FPへの相談は基本的に有料です。加えて、FPに住宅ローンの契約依頼はできないので、相談後自分で住宅ローンを組む金融機関を探す必要があります。

住宅ローンの相談をするときの注意点

住宅ローンを相談するときの注意点は、目的に合った相談先を選ぶことです。それぞれの窓口で詳しい情報や相談できる内容が異なるため、何を知りたいかによっても相談先を変える必要があります。たとえば、住宅ローンの仕組みが知りたいのなら銀行に、中立的な立場での助言がほしいときはFPに相談するのが最適です。

また、銀行や不動産会社など企業の相談窓口では、どうしてもアドバイスの内容が企業の利益につながる方向へ偏るのは否めません。必要のない金融商品やサービスをすすめられる場合もあるので、冷静に話を聞くようにしましょう。

住宅ローンの相談をするときに必要なもの

住宅ローンの相談をするときに必要なものは、住宅購入を決める前と後で異なります。また、FPに相談する場合は住宅以外の情報も揃えておくと、円滑に話を進められるでしょう。ここでは、住宅ローンの相談をするときに必要なものについて解説します。

購入する住宅が決まっていない場合

住宅ローンの相談をするときに購入する住宅が決まっていない場合は、自分の現状を証明できる書類を用意しておけば問題ありません。用意する書類は「確定申告書」「源泉徴収票」といった年収を証明するための書類、勤続年数を証明するための「健康保険証」、そのほかに自動車ローンや教育ローンなどがある場合は「残債証明書」も必要です。

購入する住宅が決まっている場合

購入する住宅がすでに決まっている場合は、上記の書類に加えて物件情報がわかる書類を用意する必要があります。「物件概要書」や「売買契約書」「パンフレット」など物件概要や価格について証明できる書類を用意しておけばよいでしょう。

また、住宅ローンの事前審査を希望する場合は「身分証明書」と「認印」が必要になります。

ファイナンシャルプランナーに相談する場合

FPに相談する場合は、上記の自分の現状を証明する「確定申告書」または「源泉徴収票」に加えて、毎月の支出がわかる「家計簿」、生命保険の加入を証明する「生命保険証」、年金の加入歴がわかる「ねんきん定期便」や貯蓄残高がわかる「貯金通帳」など、実生活を証明する書類があるとスムーズに相談ができます。

まとめ

住宅ローンの相談をするなら、それぞれの相談窓口の種類と特徴を把握しておくことが大切です。相談窓口によって強みが異なるため、自分の目的に合った相談先を選びましょう。また、相談しても相談先で住宅ローンの契約をする必要はありません。そのため相談窓口はひとつに絞らずに、複数の窓口を利用するのがおすすめです。複数の窓口を訪ねれば、さまざまな情報が集められるだけでなく、違った視点からのアドバイスももらえるでしょう。

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