住宅購入は年収いくらで叶う？購入可能な物件を見極めるコツ

住宅購入には、適切な資金計画が重要です。通常、頭金は総購入金額の2～3割、そして総年収のおおよそ5倍程度が適切とされています。今回は、無理のない資金計画で、購入可能な物件を見極めるコツについてご紹介しましょう。賢明な選択をするためのアドバイスですので、ぜひご参考にしてください。

ライフプランを書き出してみよう

結婚や出産など、人生においてお金が掛かる時期が大きく変化していきます。住宅を購入する場合、長い目で見て住宅ローンを組むべきです。

まずは、ライフプランを書き出してみて、どこでどのくらいのお金が必要になるか試算しましょう。

ライフプランを考える

子どもが誕生したとき、大きな金額が掛かることは少ないですが、成長にともないお金の支出は増えていきます。今は掛からなくても、5年後・10年後にはどのくらい教育費がかさむのかを基準に、住宅購入費を決めるとよいでしょう。

借りられる金額ではなく返せる金額

住宅購入する方は、多くの方が住宅ローンを組む場合がほとんどです。住宅ローンは、借りられる金額ではなく、返せる金額で考えましょう。

借りられる限度額まで借りてしまうと、将来支出が増えたときに返済が厳しくなる場合があります。目安として、住宅ローンの返済額は年収の20％以下に抑えられるとよいでしょう。

無理なく返せる額で考える

住宅ローンを借り入れする場合、現在の収入だけではなく5年後・10年度の年収はどうなっているかも考慮しましょう。住宅購入ときは、あれもこれもと、予算よりオーバーしてしまう場合があります。

予算オーバーは必ず、将来への負担となってしまうでしょう。無理なく返済できるよう、住宅を購入するときは返済できるローン返済計画を立てるとよいです。

【年収別】購入できる物件の目安

住宅ローンには、さまざまな考え方があり20代で借り入れしたほうが、ローン返済が早く済むためよいと考える方もいます。しかし、住宅ローンを組む場合、年収は切り離して考えることは不可能です。

こちらでは、年収別でみる、購入できる物件の目安について紹介します。

年収400万円未満で購入できる物件

年収400万円未満の場合、年間に返済できる金額は80万円が限度といえます。毎月の返済額に換算すると、7万円になります。しかし、頭金として1,000千万円あれば、30年ローンで1,500万円の借り入れを行い、2,500万円の住宅購入が可能です。

ただし、住宅ローンは長くても35年、70歳までに返済するようにしましょう。

年収500万～800万円で購入できる物件

年収500万～800万円の場合、住宅ローン返済額は500万円×0.2＝年100万円といわれています。35年ローンで約2,000万円の住宅ローンが可能です。毎月の返済額に換算すると、8万円になります。

また、頭金が500万円であれば、2,500万円・頭金が1,000万円に対し35年ローンであれば3,500万円の住宅が購入可能です。

年収1,000万円以上で購入できる物件

年収1,000万円以上となれば、高額な物件であっても住宅ローン返済可能です。25年ローンを組めば4,200万円、35年ローンを組めば5,200万円の住宅購入が可能です。

さらに、頭金が2,000万円あれば、7,000万円の住宅購入が可能です。

大切なのは返済できる金額内で物件を決めること

住宅を購入する場合、どうしてもまわりと比べがちになるでしょう。しかし、大切なのは返済できる金額内で物件を決めることにあります。

こちらでは、返済できる金額内で物件を決める方法について紹介していきましょう。

頭金がどのくらいかで返済できる金額が変わる

頭金の役割としては、返済金額が大きく変わるだけではなく、利息が掛かる借り入れ分を減らせるため、総支払額を大幅に減らせる点です。ただし、頭金を入れることも大切ですが、住宅を購入する場合は引っ越し費用や半年分の生活費を残しておくとより安心です。

返済負担率を計算する

返済負担率とは、年収に対する年間における住宅ローンの支払い額の割合です。住宅ローン計画を立てる場合、どのくらいの金額であれば毎月無理なく返済できるかがポイントとなります。

一般的に、無理のない割合が、25％とされており、毎月返済額に加算すると年収×25％÷12ヶ月＝年収の48分の1という計算になります。まずは、毎月の返済額を年収の48分の1として計算してから返済計画を立ててみましょう。

ランニングコストとも念頭に入れよう

毎月の返済額も大切ですが、住んでから掛かるランニングコストも念頭に入れておきましょう。たとえば、固定資産税や家に対する保険料は、必ず掛かってくる費用です。

また、将来的に掛かる修繕費用も、貯金しておくと安心できます。自治体によっては、町内会費が掛かる地域もあるでしょう。

まとめ

今回は、住宅購入における年収と物件選びのポイントについて解説しました。住宅購入は人生における重要な出来事であり、将来的な費用や家族の成長に伴う変化を考慮することが不可欠です。

とくに子育て時期の教育費など、将来の負担も見据えながら、慎重な判断と適切なアドバイスを求めることが重要です。住まいに関する相談は、専門の窓口やアドバイザーに相談することで、より適切な選択ができるでしょう。

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